SEMINAR

セミナー内容

大企業の新規事業創出拠点「ARCH Toranomon Hills」やVC集積拠点「Tokyo Venture Capital Hub」の立ち上げなど、独自のイノベーションエコシステムを構築してきた森ビル株式会社。
2026年4月には100億円規模のVCファンドを設立し、スタートアップとの共創・投資をさらに加速させています。

本イベントでは 同社の森ビル/新領域事業部 企画推進部 課長/スタートアップ投資検討委員会事務局 飛松 健太郎 氏をお迎えし、ストライク代表の荒井 邦彦とともにトークセッションを実施いたします。大手ディベロッパーが主導するイノベーション創出の裏側や、共創を成功に導く「熱源」の生み出し方を深く掘り下げます。

対象者

スタートアップとの連携を模索する事業会社

事業会社との連携を模索するスタートアップ企業

その他、VC/CVC、オープンイノベーションにご興味をお寄せの方

SUMMARY

セミナー概要

 日時

2026年9月15日(火) 18:30-20:15 (受付開始18:10~)

会場

現地参加(Tokyo Venture Capital Hub)
東京都港区虎ノ門五丁目9番1 麻布台ヒルズ ガーデンプラザB,5階

オンライン参加(Zoomウェビナー)

 申込締切

9月15日(火)17:00

お問い合わせ

株式会社ストライク イノベーション支援室
担当:info-slab@strike.co.jp

アクセスマップ

プログラム・登壇者

第1部 トークセッション
『大手ディベロッパーはいかにしてイノベーションの熱源を生み出したか』

スピーカー

森ビル株式会社 
森ビル/新領域事業部 企画推進部 課長/スタートアップ投資検討委員会事務局

飛松 健太郎 氏 

2002年大手不動産会社入社後、2008年森ビルへ。オフィス営業でメルカリ等のスタートアップを誘致。2015年よりイノベーション領域に従事し、「KaleidoWorks」開業や「CIC Tokyo」誘致を担当。2020年「ARCH Toranomon Hills」、2023年「Tokyo Venture Capital Hub」を開業。2026年、100億円規模のCVC「森ビルイノベーションファンド」設立を牽引。「場」と「投資・事業伴走」で未来の都市と産業を創るエコシステムの進化に挑む。

株式会社ストライクグループ 
代表取締役社長 荒井 邦彦

1970年千葉県生まれ、一橋大学商学部卒業。太田昭和監査法人(現EY新日本有限責任監査法人)入社。財務デューディリジェンス、株式公開の支援などの業務を経験し、1997年、株式会社ストライク(現株式会社ストライクグループ)を設立。2016年6月に東証マザーズに株式上場、翌年6月に東証一部(現東証プライム市場)へ市場変更。最近では事業承継型のM&Aにとどまらず、スタートアップのM&Aや生産性向上のためのM&Aなどにも取り組んでいる。

モデレーター

株式会社ストライク 
イノベーション支援室 アドバイザー 舩津 朗

新卒で入社した大手BPO会社にて法人営業に従事。スタートアップのCS、IS部門の構築や、スタートアップとの事業開発に関わる。ストライク入社後は、イノベーション型M&A支援に加えて、オープンイノベーション促進の一環として、月例イベントの立ち上げを実施。

第2部 スタートアップ各社によるピッチ

登壇スタートアップ

※調整中

第3部 名刺交換会

名刺交換会については、現地参加者様のみとなります。

ABOUT US

開催者概要

S venture Lab.について

S venture Lab.はストライクのミッションである「世界を変える仲間をつくる。」の一環として運営中のサービスです。
S venture Lab.ではスタートアップ企業と事業会社の連携を促進させるために、多角的な情報発信を行うことで会員企業同士の交流機会を創出しております。

Tokyo Venture Capital Hubについて

 Tokyo Venture Capital Hubについて:こちら

主催

    

後援

森ビル株式会社

協力

特定非営利活動法人インデペンデンツクラブ

第62回申込フォーム
【オンラインで申込いただいた方へ】
お申し込み完了後、下記件名のメールにて視聴用URLを送付いたします。 万が一メールが届かない場合は、お手数ですが、事務局までお問い合わせください。

件名:【S venture Lab.】第62回(9月15日)オンライン参加URLについて
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申込者は以下の電子メール等によるご案内を受け取ることに予め承諾するものとします。
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(2)今後のイベント実施に関するお知らせ、アンケートメール、その他の販促メール
ただし、上記(2)の電子メール等の受け取りを希望されない場合は、当社所定のお手続きを経て送付を停止いたします。また上記の目的の範囲内で、協力先、当グループサービス、各登壇者へも申込情報の連携について、同意したものとみなします。

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